AIO/LLMO対策講座④! 会社・店舗・団体の基本情報が明確か? 〜AIに選ばれやすいWebサイトにするためのセルフチェックガイド〜
5. 会社・店舗・団体の基本情報が明確か
AIO/LLMO対策では、会社・店舗・団体の基本情報を分かりやすく整理しておくことが重要です。
AIが何かをおすすめしたり、比較したり、候補として紹介したりするとき、その情報源が信頼できるかどうかは大きな判断材料になります。
たとえば、次のような情報が見つからないWebサイトは、ユーザーにとってもAIにとっても不安が残ります。
- 正式な名称
- 所在地
- 連絡先
- 営業時間
- 運営者
- 責任者
- 対応地域
- 提供している商品・サービス
- 資格や認定
- 外部での掲載情報
Webサイト上で商品やサービスの魅力を伝えることは大切です。
しかし、それ以前に「誰が運営しているのか」「どこにあるのか」「本当に連絡できるのか」「信頼できる事業者なのか」が分かることが重要です。
特に、地域で事業を行う会社・店舗・団体の場合、基本情報の正確さはとても大切です。
公式サイト、Googleビジネスプロフィール、外部のポータルサイト、業界団体の掲載情報などで、会社名・住所・電話番号が食い違っていると、検索エンジンやAIが情報を整理しにくくなります。
ユーザーから見ても、「どの情報が正しいのか分からない」という不安につながります。
AIO/LLMO対策では、まず自社の基本情報を正確に整えることから始めましょう。
5-1. 名称・所在地・連絡先・営業時間は明記されているか
最初に確認したいのは、会社・店舗・団体の基本情報がWebサイト上に明記されているかどうかです。
少なくとも、次の情報は分かりやすい場所に掲載しておきたいところです。
- 正式名称
- 所在地
- 電話番号
- メールアドレスまたは問い合わせフォーム
- 営業時間
- 定休日
- 対応地域
- 運営会社または運営団体
- 代表者名または責任者名
これらの情報は、会社概要ページや店舗情報ページに掲載するのが基本です。
また、フッターやお問い合わせページにも主要な情報を掲載しておくと、ユーザーが確認しやすくなります。
特に注意したいのは、名称の揺れです。
たとえば、同じ会社なのに、ページによって次のように表記が違っていることがあります。
- 株式会社〇〇
- (株)〇〇
- 〇〇
- 〇〇サービス
- 〇〇事務所
もちろん、文脈によって略称を使うことはあります。
しかし、正式名称が分かる場所を用意し、サイト全体で大きな表記ゆれが起きないようにすることが大切です。
所在地についても同じです。
都道府県、市区町村、番地、建物名、部屋番号などを、できるだけ正確に記載します。
店舗や拠点が複数ある場合は、どの拠点が本社なのか、どの拠点でサービスを受けられるのか、どの地域に対応しているのかを整理しましょう。
また、営業時間や定休日が古いままになっていないかも確認が必要です。
ユーザーがWebサイトを見て来店・問い合わせをしたのに、実際には営業時間が違っていた、という状態は信頼低下につながります。
AIにとっても、古い情報や矛盾した情報は扱いにくい情報です。
基本情報は、派手なコンテンツではありません。
しかし、信頼性を支える土台です。
5-2. 公式サイトと外部サイトで情報が一致しているか
次に確認したいのは、公式サイトと外部サイトで基本情報が一致しているかどうかです。
会社・店舗・団体の情報は、公式サイト以外にもさまざまな場所に掲載されます。
たとえば、次のような場所です。
- Googleビジネスプロフィール
- 地図サービス
- 業界ポータルサイト
- 地域情報サイト
- 求人サイト
- SNS
- 商工会議所や業界団体の会員ページ
- 比較サイト
- 口コミサイト
- 過去のプレスリリース
- 取引先や提携先の紹介ページ
これらの外部サイトに古い情報が残っていると、AIや検索エンジンが情報を整理しにくくなる可能性があります。
特に重要なのが、NAPと呼ばれる情報です。
NAPとは、Name、Address、Phoneの略です。
つまり、名称、住所、電話番号のことです。
ローカル検索や地域ビジネスの情報整理では、このNAP情報の一貫性が重要になります。
たとえば、公式サイトでは新しい住所になっているのに、外部ポータルサイトでは旧住所のままになっている場合があります。
また、電話番号が古いまま、営業時間が変更前のまま、店舗名が旧名称のまま、ということもあります。
このような状態は、ユーザーにとっても分かりにくく、AIにとっても信頼しにくい情報になります。
確認するには、自社名や店舗名で検索してみましょう。
次のような検索を行うと、外部掲載情報を見つけやすくなります。
- 会社名
- 店舗名
- 会社名 住所
- 会社名 電話番号
- 会社名 口コミ
- 会社名 求人
- 会社名 地域名
- 旧住所や旧電話番号
外部サイトに古い情報が残っていた場合は、可能な範囲で修正依頼を行います。
すぐにすべて修正できない場合でも、少なくとも主要な外部サイトから整えていくとよいでしょう。
優先度が高いのは、次のような場所です。
- Googleビジネスプロフィール
- 主要な地図サービス
- 業界団体の公式ページ
- 地域ポータルサイト
- 口コミサイト
- 求人サイト
- 比較サイト
公式サイトだけを整えても、外部情報が古いままだと、AIやユーザーが混乱する可能性があります。
AIO/LLMO対策では、Web全体で自社情報ができるだけ一貫していることが重要です。
5-3. Googleビジネスプロフィールなどの情報は最新か
地域で事業を行う会社・店舗・団体の場合、Googleビジネスプロフィールの情報も重要です。
Googleビジネスプロフィールには、会社名、店舗名、住所、電話番号、営業時間、写真、口コミ、サービス内容、WebサイトURLなどを掲載できます。
ユーザーが地図検索をしたり、会社名で検索したりしたときに表示されることも多いため、公式サイトと同じくらい重要な情報源になります。
確認すべき項目は次のとおりです。
- 名称は正しいか
- 住所は現在のものか
- 電話番号は正しいか
- WebサイトURLは正しいか
- 営業時間は最新か
- 祝日や臨時休業に対応しているか
- カテゴリは適切か
- 商品・サービス情報は登録されているか
- 写真は古すぎないか
- 口コミへの対応はできているか
特に、営業時間と定休日は定期的に確認しましょう。
店舗や窓口を持つ事業の場合、営業時間が間違っているとユーザーに直接迷惑がかかります。
また、事業内容に合ったカテゴリを選ぶことも大切です。
カテゴリがずれていると、検索エンジンがその事業を正しく理解しにくくなる可能性があります。
Googleビジネスプロフィール以外にも、業種によって重要な外部情報源があります。
たとえば、飲食店であればグルメサイト、宿泊施設であれば予約サイト、医療機関であれば医療系ポータル、士業であれば専門家検索サイト、採用を重視する企業であれば求人媒体などです。
自社の業種でユーザーがよく見る外部サイトを確認し、基本情報が古くなっていないか見直しましょう。
AIは、公式サイトだけでなく、外部サイトにある情報も参考にする可能性があります。
外部にある情報が正確であるほど、AIもユーザーも安心してその会社・店舗・団体を理解しやすくなります。
5-4. 代表者・責任者・運営者の情報は分かるか
Webサイトの信頼性を高めるうえで、「誰が運営しているのか」が分かることは大切です。
特に、専門的な情報を発信するサイトや、ユーザーが問い合わせ・購入・予約・相談を行うサイトでは、運営者情報が重要になります。
次のような情報があると、ユーザーは安心しやすくなります。
- 代表者名
- 責任者名
- 担当者名
- 運営会社名
- プロフィール
- 経歴
- 保有資格
- 専門分野
- 所属団体
- 顔写真
- メッセージ
もちろん、すべての情報を必ず掲載しなければならないわけではありません。
業種や事業形態によって、必要な情報は異なります。
ただし、ユーザーが「この情報は誰が発信しているのか」「このサービスは誰が責任を持って提供しているのか」を確認できる状態にしておくことは重要です。
たとえば、医療、法律、金融、不動産、教育、福祉、採用、BtoBサービスなど、ユーザーの判断に大きな影響を与える分野では、運営者や専門家の情報が特に重要になります。
コラム記事を発信している場合は、記事ごとに著者や監修者の情報を掲載することも有効です。
たとえば、次のような形です。
- この記事を書いた人
- この記事の監修者
- 所属・役職
- 専門分野
- 関連する実績
- 保有資格
- プロフィールページへのリンク
AIが記事を要約・引用する場合でも、誰が書いた情報なのかが明確なほうが、信頼性を判断しやすくなります。
また、代表者や責任者の情報は、単なるプロフィールではなく、事業の考え方を伝える役割もあります。
なぜこの事業を行っているのか。
どのような人に役立ちたいのか。
どのような方針でサービスを提供しているのか。
こうした情報は、ユーザーの安心感につながります。
AIに選ばれるためにも、まずユーザーが安心して選べる情報を整えることが大切です。
5-5. 資格・認定・加盟団体・受賞歴などを整理しているか
信頼性を高める情報として、資格・認定・加盟団体・受賞歴・掲載実績なども重要です。
これらは、会社・店舗・団体の信頼性を補強する材料になります。
たとえば、次のような情報です。
- 国家資格
- 業界資格
- 専門認定
- 許認可
- 登録番号
- 加盟団体
- 業界団体の会員情報
- 受賞歴
- メディア掲載
- 講演実績
- セミナー登壇
- 公的機関との取引実績
- 第三者機関による認証
- パートナー認定
こうした情報は、ただ持っているだけではユーザーにもAIにも伝わりません。
Webサイト上で分かりやすく整理しておく必要があります。
掲載するときは、次の点に注意しましょう。
- 正式名称で記載する
- 取得年や認定年を書く
- 有効期限があるものは古い情報を放置しない
- 登録番号がある場合は記載する
- 関連する公式ページがあればリンクする
- 誇張した表現にしない
- 現在も有効な情報か確認する
たとえば、「認定取得」とだけ書くよりも、
「○○協会認定 ○○資格を取得」
「○○年より○○団体に加盟」
「○○市の登録事業者として掲載」
「○○分野に関する許認可番号:第○○号」
のように書くと、具体性が増します。
ただし、信頼性を高めたいからといって、関係の薄い資格や過去の実績を過剰に並べる必要はありません。
重要なのは、ユーザーの判断に役立つ情報を整理することです。
AIは、根拠のある情報や第三者が確認しやすい情報を扱いやすくなります。
資格・認定・加盟団体・受賞歴などは、そのための重要な材料になります。
ヒニアラタ編集部 監修: 馬庭 吾以千
ヒニアラタ編集部では地方の中小企業様のWeb活用をお手伝いするため、私たちが持っている専門知識を「コラム」という形で分かりやすく公開しています。 私たち自身が地方の企業であるからこそ分かること、感じることがあると思っています。